本年度のフォーラム

ヘルスケア・フォーラム：参加登録受付中（7月11日[月]まで）

持続可能な地域医療を支える先進モデルを共有して参りました。

2012年に厚生労働省、長野県および佐久総合病院のご支援・ご後援を賜り、長野県軽井沢町で開催して以来、毎年「軽井沢フォーラム」として実施しています。

全国の医師・看護師等の医療関係者、自治体保健医療介護担当者、そして自治体職員の皆様をはじめ、参加者は多岐にわたります。

2018年は、日本・シンガポール・韓国による国際フォーラムを開催しました。

​フォーラム10周年記念を機に「医療と地域創生大賞  2021」を創設し、先駆的モデルを紹介しています。

第11回 地域医療戦略研究フォーラムおよび「医療と地域創生大賞  2022」（第2回受賞式）

​​ー第406回 日本医療・病院管理学会 例会ー

【予定】

　日時：2022年（令和4年）7月14日（木） 9:55～（9:45から参画可能）

　開催：オンライン開催​

　参加費：無料（事事前登録制）

　・保健医療職、医療機関職員、行政職員、大学関係者（学生・院生を含む）

​​　・日本医療・病院管理学会会員

　・スマートウェルネスシティ活動関係者（民間企業を含む）

　・その他の民間企業の方：賛助会員としてのご参加となることをご了承ください。

【参加方法】

　　"Contact"（申込）ページからご登録ください。

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【プログラム（敬称略）】このサイトで随時更新して参ります。

9:55～10:00　開会のご挨拶（伊藤道哉：東北医科薬科大学医学部）
10:00～12:00　テーマ：女性の健康づくりを支援できる地域システムを考える
　　　　　　（スマート・ウェルネス・シティ首長研究会／

　　　　　　　スマートウエルネスコミュニティ協議会ジョイント企画）
　　　　　久野　譜也　　筑波大学大学院　教授（企画・司会）

　　　　　溝田　友里　　静岡社会健康医学大学院大学　准教授

　　　　　松島みどり　　筑波大学人文社会系　准教授

　　　　　塚尾　晶子　　つくばウエルネスリサーチ　取締役（保健師）

　　　　　齋藤    光　　   カーブスホールディングス　常務執行役員

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　進行：尾形倫明（東北医科薬科大学医学部）

13:00～13:30　リ・グローバリゼーションの要諦

　　　　ー地元企業を優先して地域活性化を図る上でのポイント（フォーラム事務局との鼎談）ー

　　　　　楠茂樹（上智大学教授）：公共調達と競争政策における地域要件（仮題）

　　　　　中野幹夫（京都産業大学教授）：サプライチェーンにおける強靭性と持続可能性

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13:30～15:00　「医療と地域創生大賞  2022」（第2回受賞式）
　   医療と地域創生大賞について  　　フォーラム事務局
       地域経済循環入門と最近の話題　  山崎清（日本政策投資銀行㈱価値総合研究所）
　　医療と地域創生大賞・受賞記念講演
　　　　栗谷義樹（地域医療連携推進法人 日本海ヘルスケアネット代表理事）
　　　　片山象三（西脇市市長）／久野譜也 （筑波大学教授）

15:15～16:25　シンポジウム：中規模自治体のための地域経済好循環の技術
　　自立的エネルギーと医療（風力発電）　　　　  能城　愛（JREオペレーションズ株式会社
　　ランド・バンクによる土地活用と医療　　　　  廣瀬大治（つるおかランドバンク理事長）
　　地域課題を地域金融と解決する　　　　　　　  木村真樹（合同会社 めぐる 代表）
16:25～16:30　閉会（伊藤弘人：フォーラム事務局）

午前中のプログラム
趣旨・発表者のご紹介
​はこちら
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これまでのプログラムの詳細はこちら
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第1回 仙台医療減災フォーラム（企画中）
​(Sendai Healthcare Forum for Disaster Risk Reduction)

参加申し込み開始：8月1日から

日程：8月30日（火）午後

​形式：Webオンライン開催（無料：事前登録制）

目的：防災組織と医療とをつなぐ方法論の開発と情報共有
趣旨：災害に強い地域づくりには地域のあらゆる組織の寄与が求められており、医療組織も例外ではありません。しかし防災組織と医療組織との間の認識には大きなギャップがあるのが現実です。医療組織側からすると、日常診療において防災組織とのつながりは希薄です。一方、防災組織側は医療に頼らない自立的な運営を理想としている場合があります。災害の影響を最小限にしたいという思いは誰もがお持ちです。「災害に強い地域づくりに寄与する病院の在り方」を考察してきた経験を踏まえ、本フォーラムでは、防災組織と医療とをつなぐ方法論の開発・普及を図り、特に、防災組織内の医療機能ポテンシャルの向上をめざします。第1回となる本年度は、自然災害の脆弱なグループへの影響に関する知見を概観し、本テーマの可能性を専門家の先生方と考えます。

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その他の予定

作成中